未来はどう読めばよい?市場調査・予測に必須の無料の情報源2選

こんにちは。

皆さんは、自分の商品を作って売ったことはありますか。

私は、食品メーカーの開発業務を行っているしらぬいと申します。

商品を開発するのであれ、新しい事業を行うのであれ、成功するためには、「仮説」を立てる必要がありますよね。

しかし、

「市場予測ってどうやって立てたらいいのか分からない・・・。」

「未来は読めないものだから、行き当たりばったりでやってみて検証するしかないでしょ・・・。」

「事業開発をするのに、明確な根拠や後ろ立てになるデータがほしい・・・」

「流通向けの説得材料が欲しい・・・。」

なんて思っている方も多いと思います。

私自身、流通様向けの説明資料を用意しても、結局商品や事業は、やってみないとどう転ぶか分からないと思っている質でして、そのために、多くのメーカーの企画・開発陣が時間を取られているのが解せません。

今回は、市場調査を通して仮説を立てるために必要な情報源について、2つご紹介したいと思います。

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未来は既に決まっている?「新経済産業ビジョン」

皆さんは、経済産業省の提出している、新経済産業ビジョンをご存じでしょうか。

下記にリンクを貼っておきます。

https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/shinsangyo_kozo/pdf/017_05_00.pdf

経済産業省、つまり日本国がこれからどのような産業に力を入れていくか、理想像を示したものです。

国はいわば、この新経済産業ビジョンに則って、動いていきます。

ですので、国がどの産業を育てていく姿勢があるかを示す材料になります。

新経済産業ビジョンでプッシュされている産業は伸びる可能性が非常に高いと考えられ、むしろ、新経済産業ビジョンで示された産業が伸びないと予測する方が難しいと考えています。

ですので、新経済産業ビジョンに掲載されている産業が伸びていることを前提として、それに付随する他の産業が衰退するのか、はたまた別の要因で発展するのかを想像できるかどうかが肝になっています。

内閣府や省庁などの、国が調査したものについては、客観性が高いデータが多いため、一般の調査機関が調査した内容よりも、バイアスがかかっていない分、客観的に評価できます。

未来を予測するための前提条件として、この新経済産業ビジョンがあり、その大前提の下で、未来の予測を議論しないと、お門違いの予測になってしまいます。

未来は、自分で読み切るものではなく、未来に向かって方針を立てている団体から得られる情報を参考にすると、仮説を立てるまでは容易にできるようになります。

ちなみに新経済産業ビジョンには、2030年代までのビジョンが描かれています。

もちろん、全てがその通りに進むとはいいませんが、国として、ビジョン通りに進めるべく動いているのですから、国のビジョンを具体的にイメージできるのであれば、実現するのでは?の仮設の下で協議できます。

ぜひ一読してみてください。

未来予想は自分でするものではない。「未来年表」

未来年表というサイトをご存じでしょうか。

未来年表では、現在の数字の推移や、過去の出来事から、未来に何が起こるかを推測して、年表にしたものです。

https://seikatsusoken.jp/futuretimeline/

ご自身の興味のある分野について検索してみてください。

おおまかな予想がたてられると思います。

私が最近興味のある、「プログラミング」で検索してみると、以下のような結果が出ました。

2020年から、小中学校でプログラミング教育が必須になるということは、2027年ごろには、プログラミングを教養として身に付けた大学生が、社会人になるということで、この辺りから、プログラミングは知ってて当たり前の状態になることが予想されます。

そう考えると、プログラミングの技術そのもので、自分の市場価値を作れるのかが、ここ7年の間で決まってしまうことが予想できます。

そこからどのようなことが起きるか推測し、その推測の下で、仮説を立て、行動することが必要です。

市場調査、予測は手軽なところから。

データや情報を持っている会社はたくさんあり、今後、管理している情報量が、企業の差となることは否めません。

現に中国では、アリババやテンセントが、QRコード決済や、SNSツールの提供等により、無数の顧客情報を掴んでおり、その情報をもとに各メーカーが仮説を立てているので、情報への価値は高まっています。

しかしながら、いっぱしのメーカーは、大規模な市場調査を行ったり、高額な情報ツールを購入するのがためらわれます。

そこで、まずは、無料で獲得できるオープンソースからの情報を仕入れることをお勧めします。Fじ産業経済なども、おおもとのデータは、オープンソースから得た情報であることがあります。オープンソースのデータをまとめて、情報商材とする場合も多くあります。

まずは、大元の前提となるような無料のオープンソースを参考にしてから、いろいろな仮説を立ててみてご検証ください。

自分で予測できなくても、ある程度予測されている情報にアクセスできる力があれば、容易に仮説を立てることができます。

皆さまのお仕事の一助になれば幸いです。

それでは。

 

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